エステティックの可能性を海外に広げ、業界の発展に貢献していきたい
スリムビューティハウス
金田 有加
上智大学卒。上海復旦大学管理学院への留学経験を活かしつつ、これまでに国際化粧品展やスポルテック、ミス日本勉強会などでの講演にも多数登壇する、日本の美容業界をけん引する若き美容家。スリムビューティハウスアカデミー学校長を兼任。
『TIME』掲載で実感した
ウェルネス市場の拡大
2023年は弊社にとって、健康美を追求するこれまでの活動が世界的にも評価され、大きく花開いた喜びの多い一年となりました。
その一つが世界的メディアである『TIME』に弊社代表取締役・西坂才子のインタビュー記事が掲載されたこと。誌面では、日本のエステティック市場において、弊社が東洋医学の理論と先進テクノロジーを合わせた「オリエンタルエステ」を提唱しながら発展してきた実績に触れ、弊社サロンを「訪れるべき日本のウェルネスディスティネーション」として紹介していただいています。
現在、世界的なウェルネス志向の高まりに伴って美容とウェルネスとの融合の波も広がり、女性特有の健康やライフスタイルを考慮したメニューを取り入れるエステサロンが増加。そのなかでも弊社は、もともと鍼灸治療院から始まり、創業から現在に至るまでお客様の健康と活力をサポートすることに専念してきた実績があります。また、弊社が痩身メニューに取り入れているカッピングは、セレブやアスリートの間でも人気が高騰。その技術をエステティックに取り入れ、結果を出していることも興味を引いたようです。
こうした世界的なメディアから注目されることは弊社にとって大変光栄なことであり、今後も「オリエンタルエステ」をコンセプトに、より一層のサービス向上、研究・開発に取り組んでいきたいと考えています。
海外教育機関との連携で、
世界で活躍したい女性を支援
そしてもう一つ、アジアで最も多くのCIDESCO卒業生を輩出する大手美容学校であるマレーシアの「クララインターナショナル」と教育提携契約を締結したことも今年の大きなトピックといえます。
「クララインターナショナル」は、成長著しいインドをはじめ、マレーシア国内外問わず、エステサロン直営店とフランチャイズ店を合わせて60店舗以上を展開しています。今回の提携によって、その知見やノウハウをお借りしながら、弊社が運営する「スリムビューティハウスアカデミー」に新たに海外就職直結コースを新設。海外でもセラピストとして活躍するために必要な資格の習得から、就職まで幅広く支援することが可能になりました。10カ月間のカリキュラムのうち、最初の3カ月は日本で基礎知識と語学を学び、残りの7カ月はマレーシアで、より実践的な技術や知識を磨いて資格の取得を目指します。
今、海外ではセラピストの需要が年々高まっており、卒業生たちは世界各国のホテルやスパ、クリニックなどで活躍しています。また、世界のエステティック・スパ市場において、“高い美意識・おもてなし意識を持つ日本人であること”は、大きなアドバンテージでもあります。こうした高いスキルを持つ日本人は、講師として活躍している実績も。さらに、彼女たちが世界中の生徒に技術とおもてなし意識を教えるだけでなく、そのネットワークに、日本製の高品質な化粧品や機器を卸していくという取り組みもスタートさせています。
今回の提携を通して、エステティックという分野が「女性が世界的に活躍できる機会が広がっている魅力的な仕事・業界」であることを多くの方に知っていただきたいです。そして、この取り組みが業界のさらなる発展につながるよい機会になることを願っています。
充実した福利厚生制度で
女性の活躍を応援
どんな業界でも、一番大切にすべきは支えてくれる働き手の方々。そのため私たち経営者は、育成をしっかりと行ないながら、スタッフが働きやすい制度づくりに努めることが重要です。弊社が医療機関と連携して、あらゆる研究・発表に取り組んでいるのも「スタッフがお客様に自信を持って説明できるように」という想いから。また、スタッフ間の交流を深め、“働きやすい職場づくり”に役立ててほしいと、全国のスタッフを一堂に会したパーティの開催、海外への研修旅行、食事会費用の補助など、さまざまなイベント・制度も用意。さらに、ライフスタイルに左右されることなく長く安心して働けるよう、産休や育休の制度なども充実させています。しかし、こうした制度を用意しても、スタッフがその存在を知らず、利用してくれなければ意味がありません。だからこそスタッフとのコミュニケーションが重要であり、折に触れて“スタッフに感謝を伝える場”を設けることが大切だとも思っています。
今は美容機器も進化し、多くのサロンでマシンを活用したメニューが展開されています。ですが、エステティシャンは“機械を操作する人”ではなく、お客様の体をケアする“セラピスト”でなくてはいけません。そのための技術や知識を有し、お客様に信頼される人材を育てることは、私たち経営者にとっての使命でもあり、さらなる業界発展のためにも欠かせない取り組みだと考えています。